プネウム株式会社は、レーザー光源を始め各種光学機器を輸入販売しております

「自分自身が変わることで、現実が変化する」
そうした考えを基本に持つ
TL（トータルライフ）人間学の実践が、
社員一人ひとりの可能性を開花していく
　　　　　　　　　　　──代表取締役社長 海老名忠

「社員一人ひとりが可能性を開花し、人間的に深化、成長することによって社会に貢献できる、『人間』が育成される会社創りを目指したい──」
　これがそもそも私が当社を設立した目的です。そして、一人ひとりの人間的な成長が現実に起こり、その結果として利益がもたらされることは、社長としてどうしても挑戦してみたいことでした。
「人を大切にする」という経営理念は、特別なものではありませんし、それを掲げないほうがむしろ珍しいように思いますが、大変なのは、それを現実に行なうことだと思います。しかしそれを実際に実現させた事例も聞きませんでしたので、この理想を現実にするために当社が指針としたのが、高橋佳子氏が提唱されている「TL人間学」でした。

　TL人間学の本質を端的に表現すれば、「自分自身の心を変えることで、現実を変えることができる」ということになります。仕事をしていれば、どんな人でも、問題や壁にぶつかります。そうしたとき、立ちはだかる壁そのものを動かそうとしたり、取り除こうとするのが通常です。しかしそうではなく、壁に直面している「自分の心を見つめ、その心を変える」ことで問題の解決を図る。これがTL人間学の基本的な考え方なのです。いわば、自分を陰で操る闇の心を捉え、転換していくわけです。
　そのためTL人間学には、自分の心の有り様を客観的に捉え、それを前向きに転換していく多彩なメソッドが用意されています。
　私自身、このTL人間学を実践することで、自分の心の傾向が壁を作り出していたことを発見し、幾度かその壁を乗り越えた経験をしました。

　プネウムの起業から7〜8年が経った頃、会社は徐々に業績を伸ばし、安定期に入っていました。しかし一方で、トップである私が全体を活性化させるためのさまざまな提案をしているのに、どうも社員の士気が上がらない、思うように動いてくれない。企業としてもう一つ上のステージに登り切れない現状に、私は不満を持っていました。
　まさにそんなとき、同じくTL人間学を学ぶ仲間の「自分の不足を社員に聞いたところ、手厳しい意見にショックを受けたが、自分の未熟に気付くことができ、以前にも増して強い絆ができた」との話に感動し、私も早速実施しようと社員たちに「社長である私の問題点、不足している点を正直に挙げてほしい」と頼みました。
　当初尻込みしていた社員になんとかお願いをして、ようやく出来上がったのが、「社長にこうしてほしい65項目のリスト」でした。そこには、経営トップとしてのいたらなさを指摘する項目が並んでいました。
初めて手渡されたときは、その辛辣さに思わず絶句し、しばらくは社員全員から裏切られたような気持ちで受け止められずにいた私でしたが、自分の心の状態を冷静に見つめ直すべく努めました。すると浮かび上がってきたのは、私の心に潜んでいた「結局、人は信用できない」という強い不信感でした。そしてその不信感を生み出したのは、幼い頃から両親に繰り返し言われた「決して人を信じてはいけない」との言葉であったことが理解できたのです。
いつの間にかその不信感を社員に向け、「本当にやる気があるのか」「裏切っていないか」と行動を逐一追及していた自分の姿に気づきました。実は65項目の一つ一つは私に「社員の可能性を信じ、ともに歩む経営者となれ」と促していたのです。「人間を中心にする会社」を掲げながらも、会社の成長、社員の成長に向かえなかったのは、ほかならぬ自分自身の人間不信でした。
　これは、いくら自分を変えたいと願っても自分の心を自分自身で客観的に捉えることは殆ど困難であり、だからこそ同志である仲間の忠告に耳を傾けられるか否かで、決定的に異なる未来が生み出されてしまうことを痛感した出来事でした。

　TL人間学をもとに、社員と共に問題解決に向かうことを通して、社員自身がその心と現実の繋がりをはっきりと認識し、「なるほどこれは何とかしたい」と切実に自身の「想い癖、行い癖」を変えることになり、様々な問題にも道がついてゆく。これまで、そうしたことを数多く体験してきました。そしてそのなかで、私は、TL人間学は問題の種類を選ばないと実感しています。

　輸入商社である当社にとって、製品の供給元である海外メーカーや国内の最先端の研究者・開発者の方々とのパートナーシップの構築は非常に重要ですし、そのためにはかなりの人間としての力量が要請されます。いずれも一朝一夕に成し遂げられることではありませんが、弊社ではこの厳しい経済環境の中においても人材が着実に育ち、業績に反映しています。
　プネウムではこれからも、社員一人ひとりの成長を土台としながら、海外のユニークな製品を、研究や開発分野に従事される皆様にご紹介するとともに、日本特有の「匠の技」との融合によって世界に類のない高度な技術開発が生み出されることに貢献し、「技術先進国日本」の発展に寄与してゆきたいと願っています。